看護師の特定行為研修制度

研修を通してスキルアップ!

看護師としてのキャリアを磨こう

特定行為研修制度

特定行為研修制度

平成27年に始まった特定行為研修制度

平成27年に始まった特定行為研修制度

平成27年より、以前から議論され話題を集めていた特定行為研修制度がスタートしました。まだ新しい制度であるために、現場の看護師の方の中にはなんとなく気になってはいるものの、よくこの制度のことを理解できていないという方も多いかもしれません。しかしこの制度はある意味でこれまでの看護師の仕事の定義を変えてしまうほどのインパクトを持っている制度です。
今後も看護師としてキャリアを伸ばしていくのであればきちんとこの制度のことを理解し、自分にとってこの研修を受けることが必要かどうかを判断することが大切です。

特定行為研修制度の概要

特定行為研修制度の概要

特定行為研修制度とは、これまで医師にしか行うことが許されていなかった治療行為の一部を特定行為として定義し、一定の研修を経た看護師に対しては特定行為の手順書に沿った範囲内であれば行っても良いとする制度です。治療行為は医師の独占的な仕事だったので、これは日本の医療制度において大きな変化と言えます。
なぜこのような大きな制度変更が行われるようになったのか、答えは日本社会で加速度的な速さで進んでいる高齢化にあります。今後、日本人の人口にしめる後期高齢者の比率はどんどん増えていき、国民の多くを占めるようになってしまいます。そしてそうなった場合、高齢者や後期高齢者は若い方々に比べて医療需要が多いことから、日本の医療リソースが足りなくなってしまう可能性が高いのです。その不足分を補うために、看護師への治療行為の一部解禁が行われるというわけです。
また単純なリソースにおける量の問題以外にも、高齢化社会では病院で患者の受け入れを行いきれないことから在宅医療が発展していくことが予想されており、患者の自宅に赴いて医療行為を行うことが増えていくと言われています。そしてもし自宅で患者の病状が急変した場合、医師の到着を待っていては患者の命に関わるというシーンが出てきます。そのようなシーンに対して看護師が機動的に対応できるようにしようという側面もあるのです。

看護師の育成像

看護師の育成像

この制度によって、国はどのような看護師を育成しようと思っているのでしょうか。端的に言ってしまえば医師の考えを理解し、遠隔でその手足となれる看護師の育成です。しかしこのような能力を持つ看護師の育成は一朝一夕にはいきません。育成には座学も必要になりますが、治療行為を代行するだけに診察に近い事柄なども行うため、医療に対する深い知識と現場での応用力の両方が求められます。